インフレ懸念に関しては、日銀の白川総裁は、「金融政策とバブル発生の因果関係は「極めて複雑であり、明確な答えは見つかっていない」としながらも、日本のバブルは「低金利が長期間持続するとの予想が無関係であったとは言い切れない」（日経NET）」と述べている。
はたまた、「ジョン・テーラー米スタンフォード大教授は28日、日銀金融研究所主催の会議で講演し、「米国をはじめ各国中央銀行の過度の金融緩和が最近の世界的なインフレの一因」という見方を示した。（日経NET）」とおり、この二人の発言の信憑性はともかく、なにやら、金利を上げたがっているようである。
米国がこのまま、更に金利を低めると、過剰な流動性に勢いがつき、余っている世界のお金は、不調な株式、債券ではなく、原油やコモディティに流れ込む。特に、原油価格の高騰は種々の経済に重荷になることは御存知の通りである。
日経平均に目を向けると、4,5月は外国人投資家が買い越し、価格が上昇しているが、日本を含め、アジア各国の株式は、基本的にハイリスクなポジションであるため、お得な投資先があれば、すぐにでも、ポジションを解消しかねない。
さらに、原油など価格上昇が見込めなくなれば、機関投資家は個人投資家とは異なり、「待つも相場」が出来ないため、すぐ動くであろう。
○日経平均株価の比較（89年バブル期、最安値時）
ブルドック裁判後の株価下落で、鎖国的市場と映り、外国人投資家が好む経済成長路線を突き進んでいるように見えない日本への資金流入はどうなんだろうか？
・・・個人はとりあえず「待つ」ことにします。
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